国の健康経営推進により、今や“従業員の健康を守ること”が企業の責任として求められています。

しかし、従業員の健康状態と経営との繋がりは見えづらく、多くの企業では取り組みが実施されていません。

これにより多くの従業員は職業病（職業の特殊性によって引き起こされやすい病気や症状）を抱えながら働いており、生産性の低下を招いています。

こうした現状を解決するため、弊社は現場で培った作業療法士の専門知識と、システムによるデータ化を組み合わせることで、誰でも再現できる健康経営支援事業モデルを確立しました。

導入企業からは「身体不調が減り、休職や離職が減った」「生産性の向上や採用強化にもつながった」との声をいただいています。

健康経営支援事業モデルの理論や様々な業種の介入事例は、書籍でもご紹介しております。

今後は全国各地、その土地にしかない資源をうまく活かしたサービス展開が必要と考え、フランチャイズパートナーの募集を行っています。